工場敷地の選定や <汚染・都市・環境>

都市計画にあたって、適切な汚染対策を行うためには、精密な大気汚染気象調査が必要である。

た、有効な大気汚染ポテンシャル予報を行う場合にも、この種の調査が必要である。

これには総観的な気象状態(気圧配置や前線の位置など)に基づき、対象地域の風向、風速、気温の鉛直分布、逆転層の形成と維持および解消、弱風の継続時間、海陸風その他の局地風の特性などについて十分な調査が行われる。

1970年代以降は、適当な境界条件を与えて数値シミュレーションを行い、その結果を予報に反映する方法がおもに用いられている。

汚染質の濃度を推定する場合の実際的な大きな困難は、汚染質が大気の拡散や大気の流れによって運ばれる過程で、汚染源からの主軸の方向が複雑に変化するために、汚染空間を精確に特定できないことである。

また、汚染質の滞空時間が長く、汚染質が長距離輸送されて汚染空間が国際的に広がった場合には、汚染問題の解決に国際的な協力が必要である。

このため、世界気象機関(WMO)は1960年代に汚染観測網を国際的に整備するとともに、人間の社会活動に伴う気候の無意識な人為的変動を評価して地球環境を保全することを目的に、79年に世界気候計画を正式に発足させた。

そして同年の第1回気候会議以後、10年ごとに世界気候会議が開催され、10年間の世界気候計画の進行状況の評価や今後の推進方法の策定などが行われている。
update:2009年08月23日